3次元仮想空間 "メタバース"

Web3.0の記事でも登場したメタバースですが、皆さんは使用した経験はありますか?
今回はメタバースについて掘り下げていきます。
Facebookが社名を変え"Meta”となり、Vtuber(Virtual YouTuber)の活躍が盛んになった今、多くの企業がメタバースを注目しています。
総務省の調査では、2030年には約78兆円まで拡大すると予想されていますから、この機会に学んでビジネスチャンスに構えましょう。

目次
  • メタバースとは
  • 参入企業(2022/12時点)
  • 今後の課題
  • まとめ

メタバースとは

メタバースはネット上の仮想空間であり、ユーザーはアバターと呼ばれる自分の分身を作成、操作して他者と交流します。
現代では若い世代を中心に、アプリを通じたネットゲーム(略:ネトゲ)にて、アバターを介してチャットや会話をする機会も増えてきました。
また、映画"サマーウォーズ"や"竜とそばかすの姫"では、主人公の視点を現実世界から仮想空間へ物語を切り替えることで、視聴者側も未だ体感したことのない将来のメタバースの世界をより身近なものに感じられました。このように、国内においても少しずつメタバースとの関わりが浸透しつつあることを実感できます。
以下、メタバースのジャンルと身近な例です。

ジャンル身近な例
ゲームどうぶつの森、Minecraft、各種オンラインゲーム等
映画、アニメサマーウォーズ、竜とそばかすの姫、ソードアートオンライン等
ビジネスバーチャルオフィス、バーチャルファッションショー、バーチャルマーケット(通称Vket )等

コロナ禍で在宅勤務が増えた昨今では、多くの企業がバーチャルオフィスを採用し、オンライン上でオフラインと同じ労働環境を整える取り組みが進みました。
また、バーチャルファッションショーではARグラスをかけることで、モデルがランウェイを歩いている様子を会場に行くことなく、疑似体験することができるようになりました。ブランドイメージを仮想空間上で表現可能である点や、CGやアバターを使ってよりリアルさを表現する取り組みも活発に行われています。

参入企業

前段で説明させて頂いた通り、少しずつ普及しつつあるメタバースですが、多くの企業がその可能性に期待を寄せ参入しています。
以下、参入企業の一部と各会社の活用事例を簡単にまとめました(2022/12時点)。

参入企業メタバースにおける活用事例
Walmart音楽フェスやアトラクション、アバターの着せ替え等
大丸松坂屋バーチャルマーケットを通じて食品の購入が可能
ベルクショッピングカートを使ったレースゲーム、プロモーション等
ビームスバーチャルで試着を体験可能
ローソン商品紹介やからあげクンの制作体験等
Panasonic子会社である「Shiftal(シフトール)」を通して、メタバース向けのVR装置を販売
KDDIバーチャルシティーを開発。渋谷・原宿・大阪といった都市の雰囲気を自宅で体験可能
GREE子会社である「REALITY」にてアプリ開発。アプリ上でアバター姿になることで配信実況や、他プレイヤーとコミュニケーションが可能
リコー「リコーバーチャルワークスペース」を開発。建築・土木の建物や現場などの仮想空間へ入り、現場の状況把握や打ち合わせが可能

各社活用の仕方は様々ですが、横の関係を深めメタバースの世界を広げる未来も近いのではないでしょうか。
また、NFTを活用し、メタバース上で商品の売買が可能となり、現実世界と変わらない世界が展開されることは間違いないでしょう。

今後の課題

ここまでの説明で期待感の大きいメタバースですが、まだまだ課題は多いといえます。

例えば技術的な課題としては、ヘッドマウントディスプレイなどのVR機器を普及出来ていないことが挙げられます。
現在でも低価格である程度の性能を持つ製品を入手可能ですが、現在のスマホと同じように誰もが持っている機器となるには、
没入感・リアリティの追求やコストの面で更なる改善が求められるでしょう。

また、新技術につきものですが制度的な課題もあります。例えば。法制度が追いついていないことが挙げられます。
個人情報保護法を拡張、Cookieによる行動履歴の取得、匿名性の担保について整備が必要です。更に、不正ユーザーに対する法整備、罰則の規定など現在は未定の状況が続いています。しかし、このような技術的な課題や制度的な課題については時間とともに変化していくことから、今後の動向をウォッチする必要がありそうです。

「メタバースについては、こちらのサイトも是非参考にしてみてください」
メタバース相談室

まとめ

今回は、今後市場規模の拡大が見込まれるメタバースについて紹介しました。
参入している企業が多いものの、現段階では試験的な活用が多く、法整備などの課題もあることから、国、企業が連携してメタバースを推進する必要がありそうです。
また、メタバース上で広告を出すことは必然ですから、現在のWeb広告のような仕組みが転用されることは間違いないでしょう。

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