2023年後半、YouTubeの今後の展望

目次
  • 2023年。YouTubeに将来性があるといわれる大きな理由。
  • 2023年以降YouTubeにはどんな変化が起きている?
  • Youtubeはオワコンではない!2023年にyoutubeで稼ぐ方法とは。
  • 今後のyoutubeの位置づけとベストな活用方法。
  • まとめ

2023年。YouTubeに将来性があるといわれる大きな理由。

2022年動画広告の市場は、昨対比約130%の5,601億円に。
2023年には7,209億円、2026年には1兆2,451億円に達する見込みと予測されています。

テレビ番組の再放送を動画配信サービスで視聴する「TVer」はユーザーが増加。さらに2022年11月から約2か月間「ABEMA(アベマ)」による「FIFAワールドカップ2022」の全64試合を無料で生中継を行ったことなどにより、動画配信サービスをコネクテッドテレビで視聴する生活様式が定着しつつあります。YouTubeでは近年、ショート動画が若年層ユーザーを中心に大きな支持を得ており、その視聴時間が増加傾向にあります。広告主企業によるショート動画を活用した視聴者との交流に対する関心の高まりを受け、大手広告プラットフォームでは、これに対応する新しい広告フォーマットの開発・提供が進んでいます。

個人クリエイターの情報発信としてはもちろんのことですが、企業の動画マーケティングなどのビジネス利用も活発になっている傾向から、現在では月間アクティブユーザーが約6,500万人を突破しているといわれています。(2023年1月)

世界のインターネットユーザーの約3分の1を獲得するなど、過去10年では前例のないほど成長し続けたYouTube。デジタルマーケティングの施策としても主要プラットフォームとして日本国内だけでなく世界中の多くのユーザーや企業がYouTubeを活用している現状だからこそ、将来性があるといわれ続けているのです。

2023年以降YouTubeにはどんな変化が起きている?

昨今話題になっているYouTuberの二極化。以前、人気YouTuberのぷろたんが収益が5分の1になったことを公表したことが話題になりました。YouTubeの広告収益や二極化について言及したことが大きな関心を集め、その他同じく人気YouTuberのラファエルも収益が激減したことに伴い、事務所を引っ越したことを報告しています。今までとの大きな違いは何か。調べていくと大きく3つの理由が見えてきました。

 1.YouTuberの増加。成功できる競争率が高くなった。

1つ目の原因として 「競争率のUP」が挙げられます。

今やYouTuberは小学生が最も憧れている職業なので、YouTuber第一世代が誕生した2010年代初頭に彼らの動画を見ていた小学生達の中には、現在、第7世代として活躍しているYouTuberもいます。このように、ユーザーの数の増加を上回るペースでクリエイターが増加。レッドオーシャン化が進み、一部のベテランYouTuberが新人YouTuberに視聴者を奪われている現状があります。

 2.YouTuber増加による質の変化。

2つ目の原因は、芸能人や誰もが知る大企業など大きな資本や影響力をもった、「エンタメ業界のプロ」が参入したことにあります。

YouTubeユーザーが1日にYouTubeに費やす時間は平均19分41秒(Alexa)と言われています。その結果、視聴時間の内訳をみるとその中でプロが提供する高品質な動画に興味をそそられれば、アマチュアYouTuberの動画に割ける視聴時間は相対的に下がっていきます。

 3.再生回数の二極化。一発逆転が更に困難に。

右肩上がりの成長を続けてきたYoutubeは今や日本人の2人に1人が使っているツールとなっています。
しかし、NetflixやAmazonPrime会員登録者数の動向などから、巨大なプラットフォームでもいつかは成長が鈍化し安定期に入ってしまうといわれています。それはYouTubeも例外ではなく、YouTubeが大幅なアルゴリズムの変更を行わない限り、新ジャンルの開拓や、少し方向性を変えた既存ジャンルで新規視聴者を獲得することは困難です。

理由としてはこれからはしばらく投稿者が増える一方で視聴者の母数は増えないといった状況が続くことが予想されているからです。
そうなっていくと、それぞれのジャンルで視聴者の人気クリエイターによる寡占状態になり、新規参入者はなかなか新しい視聴者を獲得できないといった状況も想定されます。      

Youtubeはオワコンではない!2023年にyoutubeで稼ぐ方法とは。

結論。オワコンではない!

YouTubeは2023年2月1日から「YouTubeパートナープログラム(YPP)」に参加する動画クリエイターが、ショート動画で広告収益を得られるようになることを発表しました。この規約改定で、これまで「YouTube Shorts Fund」で選ばれた少数の動画クリエイターにしか支払われていなかったショート動画の広告収益ですが、今後はより多くのクリエイターに支払われるようになります。その結果、ショート動画に力を入れることで、より高い広告収入を得られるようになっていきます。

 さらに昨年7月、ライブコマースができる「YouTube ショッピング機能」を追加したこともあり、YouTuberの生き残りに大きな影響があると考えられます。加えてYouTubeは昨年11月、ショート動画にもこの機能を追加することを発表しました。YouTube上で自身のブランドなどの商品を販売できるため、YouTuberは広告収益とは異なる利益をYouTube上で生み出せるようになります。現在多くの人気YouTuberがオリジナル商品をプロデュースしており、YouTube ショッピングは大きな収益のひとつの柱になると考えられます。

今後のyoutubeの位置づけとベストな活用方法。

大事な3つのポイント

1.知名度向上やファンを増やす活動

YouTube内での直接的な収益を求めるというよりも、知名度や認知度を上げる目的で、個人の情報発信はもちろんですが、店舗や企業としての情報発信も増加しております。企業の動画マーケティングなどのビジネス利用も活発になっており、月間アクティブユーザーが6,500万人を突破していることから、新規顧客やファンを増やすことにもつながります。

2.積極的なショート動画の利用

先ほど挙げさせていただいた通り、本年2月1日からは、ついにショート動画でも広告が表示され広告収益を得ることができるようになり、Super Thanks による投げ銭も順次実装され、視聴者から直接支援を獲得できるようになりました。そのショート動画を作成・投降後、その他インスタグラムのリール投稿、TicTocにも投稿し連動した活動により、相乗効果が期待できます。

3.自社商品の販売・認知度アップ

YouTubeは2023年から、ライブコマースができる「YouTube ショッピング機能」が同じくショート動画でも使用可能になり、自社商品を並行して販売することも可能になりました。それによりショート動画へ注力していくメリットが増えている現状があります。ちなみにInstagramの月間アクティブユーザー数は3,300万人なのに対し、YouTubeの月間アクティブユーザー数は6,500 万人以上といわれており、販売数の増加だけでなく認知度アップに直結します。

まとめ

世間では「収益激減」や「オワコン」などマイナス思考な記事も多くあったのは事実ですが、それはあくまでもYouTuberとして生計を立てている方の問題であり、実際は活用方法で大きく異なる結果が生まれます。どちらかといえばYouTubeというプラットホームでの収益が上げやすく改良されている事実があり、これを生かさない手はありません。まずはご自身、自社のサービスの目的に対してどう活用できるかを「知ること」から始めてみてはいかがでしょうか。

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